いまやスマートウォッチ市場のシェアで過半数を占めるアップルの「Apple Watch」に、子ども向けの機能が搭載される可能性が浮上した。保護者が機能を制限できる機能や、「Schooltime」と呼ばれる新モードの搭載などが期待されているという。こうした動きによってアップルは、そのエコシステムを子どもたちにも拡大していくことになるのか。
TEXT BY MICHAEL SAWH
JAIME MONFORT/GETTY IMAGES; APPLE; WIRED UK
アップルの「Apple Watch」は2019年、その販売数がスイスの時計業界全体を上回った。そして最近の調査結果によると、2020年上半期のスマートウォッチ市場でのシェアは55パーセントにも達したという。
いまやアップルのウェアラブル端末事業は「フォーチュン500」の150位にランクインする企業と同じくらいの規模になっており、その一角をApple Watchが占めている。どの角度から見たところで、スマートウォッチ市場はアップルの独擅場になったと言っていいだろう。
市場を独占するアップル
アップルがこの「One more thing（最後にもうひとつ）」を発表し、最高経営責任者（CEO）のティム・クックが「世界最高の時計をつくることにした」と宣言してから、もう5年が経った。その目標が達成されたかといえば、特に機械時計の愛好家からは多くの異論の声が上がることだろう。しかし、Apple Watchがじわじわと普及しているという事実には異論はないはずだ。
いかにアップルが市場を独占しているのか、その程度を示すためにIDCによる調査結果を紹介しよう。同社によると、2019年第4四半期にアップル製品が全世界のウェアラブル端末市場に占める割合は36.5パーセントだった。中国のシャオミ（小米科技）をわずかに上回って3位だったサムスンのシェアは、わずか8.8パーセントである。
それでは、Apple Watchの次の一手はどのようなものだろうか。いかにコネクテッド・ウォッチの王者としての不動の地位を維持するつもりなのだろうか。いくつかの証拠から考えると、子どもを取り込もうとする可能性が高い。
子ども向けモードが追加に？
この数カ月、アップルがApple Watchを子どもに配慮した時計にしようとしている証拠が浮上している。それは過去に正式発表前の新機能の情報が流出してきたときと同じルート──すなわちソフトウェアコードの解析である。
iOSのソフトウェアアップデートの解析結果によると、近いうちに複数のApple Watchを1台のiPhoneにペアリングして管理できるようになることが明らかになった。これにより、保護者が子どものApple Watchの設定も管理できるようになる。そこには特定の連絡先へのアクセスの管理や、再生できる音楽の制限などが含まれる。
また次のメジャーアップデートでは、「Schooltime（スクールタイム）」と呼ばれるモードが追加されることになる。これにより、保護者はさらにApple Watchの機能を制限できるようになる。
さらにアップルは、「アクティビティリング」を完成させるためのデータ項目を変更することで、アクティヴィティトラッキングの機能を子どもが使いやすいようにすることも計画している。また、子どもたちがゲーム機で遊ぶ代わりに外で遊んだりスポーツに参加したりすることで、“報酬”を獲得できるようにもする。
WWDCで詳細が明らかになるか
これらのモード（それ以上かもしれない）は、アップルが次期Apple Watchを発表する際か、もしくは6月22日からオンラインで開催される開発者向けカンファレンス「WWDC 2020」で公表される可能性がある。一見すると小さな動きには思えるが、最も個人に最適化されたパーソナルデヴァイスであるApple Watchをこれまで以上に子どもに最適化する上で、重要な最初の一歩にもなるだろう。こうしたアプローチは、高齢者向けにApple Watchを改善するために、転倒検出機能を追加したときのことを思わせる。
調査会社Strategy Analyticsのアナリストのニール・モーストンによると、子ども向けのスマートウォッチの市場規模は元々が小さいながらも、世界的に急成長しているという。なかでもインドやロシア、米国、英国、中国などが成長市場となっている。
また、調査会社CounterPointの最近のレポートによると、子ども向けスマートウォッチの出荷台数で最大のシェアを占めるのは中国だ。このレポートでは、19年に子ども向けスマートウォッチの総出荷台数が増加したことも強調している。
子ども向けスマートウォッチの市場は、アジア以外においてはペースこそ鈍いものの、成長が続いている。「アップルこそが子ども向けウェアラブルデヴァイス市場を世界中で拡大させる鍵を握っています」と、モーストンは言う。
すでに準備は整っている
このほか、ガーミンとフィットビットがフィットネストラッカーのメーカーとして知られている。だが、子ども向けスマートウォッチの市場はファーウェイ（華為技術）のほか、あまり知られていないimoo（小天才）やBBK（歩歩高）といった中国ブランドに独占されている。
また、フィットビットの元従業員によって設立されたDoki Technologiesは、音声通話やフィットネストラッキング、位置追跡機能など、非常に機能豊富なスマートウォッチを販売している。同社の「dokiWatch」には、Amazon Alexaによるスマートアシスタント機能まで搭載されている。フィットビットがDokiを買収したとされているが、それだけ同社のスマートウォッチが魅力的に映ったということだろう。
子ども向けスマートウォッチの業界には、通信事業者も参入している。英国ではボーダフォンがアルカテル製の子ども向けスマートウォッチを自社ブランドで販売しており、ヴォイスメッセージやGPSによる位置追跡、子どもが保護者にSOSを送れるボタンといった機能を提供している。米国ではベライゾンが「Gizmo Watch」を投入し、GPSによる位置追跡とLTE通信の機能を搭載している。
だが、実はこれらの機能のほとんどや、こういった機能を実現するための部品は、すでにApple Watchに搭載されている。例えば、屋外での位置追跡に使うGPSアンテナ、屋内での位置情報の精度を上げるWi-Fi機能、携帯電話の通信網への接続、Apple Watchの位置の特定、そして緊急通報の機能といったものだ。じれったい話ではあるが、子ども向けスマートウォッチに欠かせない基盤は、すでに整っているのである。
セキュリティという重大課題
一方で、子ども向けウェアラブルデヴァイスの設計には、安全性やセキュリティ、プライヴァシーなど、明確な課題やリスクが伴う。実際にこれらの問題は、2017年と18年にクローズアップされている。子ども向けスマートウォッチに深刻なセキュリティーホールの存在が発覚し、ハッカーに時計を通じて話しかけられたり、位置情報を偽装されたりする可能性が問題になったのだ。
2018年には、スマートウォッチメーカー2社が児童オンラインプライヴァシー保護法（COPPA）に違反していることが明らかになっている。事前に保護者の許可を得ることなく、スマートウォッチを身に着けている子どもから「高精度な位置情報のデータ」を収集していたのだ。
Techsixtyfourのスマートウォッチ「Gator」は、ハッキングのリスクがあることが判明したスマートウォッチのひとつである。脆弱性が判明したことを受け、同社は速やかに修正に取りかかった。創業者のコリーン・ウォンは、ユーザーに害を与えるためにハッキングするような人々に対して彼女自身が「少々認識が甘かった」と語っている。
それでもGatorは依然として、Amazonの時計部門でトップレヴェルの評価を受けている。Gatorは5〜12歳の子ども向けで、13件の連絡先との双方向通話と位置追跡に対応している。こうした過去のセキュリティ問題にもかかわらず、なぜ保護者はGatorを買い続けるのだろうか？
ウォンによる答えはこうだ。「保護者がGatorを好むのは、子どもにスマートフォンをもたせたくないからです」
アップルが子ども向けのスマートウォッチをつくるのであれば、価格がひとつの障壁になりうるとウォンは考えている。「わたしたちと同程度の価格を実現できれば素晴らしいと思いますが、アップルが99ポンド（約14,000円）で買えるスマートウォッチを発売することはないでしょうね」
求められる「子どもに対する責任」
Gatorにハッキングの脆弱性があるという判断が下された試験では、ノルウェーのウェアラブル端末メーカーであるXploraの名前も挙がっていた。こうしたなか同社のスマートウォッチは、EU一般データ保護規則（GDPR）に準拠していると判定された唯一の製品でもある。
GDPRへの準拠を巡っては、ウェアラブル業界のあらゆる企業に対してEU当局から厳しい目が向けるようになった。共同創業者のステン・カークバックによると、その数カ月という期間は極めて厳しい時期を過ごしたのだという。一部は検査を乗り切ったが、多くは切り抜けられずに販売が中止されることになった。
Xploraのスマートウォッチは、Gatorの製品に近い基本機能を備えている。例えば、3〜12歳向けで最大50件の連絡先と通話でき、基本的な位置追跡機能を利用できる。また、保護者は「Safe Zones」機能を使うことで、子どもが自宅にいるのか、それとも学校にいるのか把握できる。ショートメッセージの送信や緊急通報の機能も備え、発売当初は省かれていたフィットネストラッキング機能の提供も始まっている。「これらの機能はアップルがずっと前に実現すべきでした」と、カークバックは言う。
アップル製品に子ども向け機能の追加が予想されていることについて、カークバックは「子どもに対する責任」が動機であると考えている。iPhoneは大人向けではあるが、それを使いたい子どもたちは大勢いる。「アップルはこうした子どもたちに対して責任を負う必要があること、そして製品を子どもが安全に使えるようにしなければならないことを察知したのです」と、彼は言う。
カークバックはこうした動きが、次世代の有望なApple Watchオーナーを“青田買い”することにもつながると考えている。「子どもは大人よりも早くデータやトレンド、機能を吸収します。そこで大企業は、消費者と可能な限り長い関係を築きたいと考えているのではないでしょうか」
いまはタイミングではない？
アップルが新製品を発表をするとなれば、例年通りだと9月になることが予想される。そのときに同社は、子ども向けに機能を絞り込んだApple Watchを発売することになるのだろうか。アップルはすでにスマートウォッチ市場で大きな存在感を示しており、その基盤を盤石なものにする方法についても検討し尽くされてきたはずだ。
アップルなら、保護者が子どもにiPadやiPhoneをもたせる動きについては十分に認識しているだろう。その動きがApple Watchにも波及していると考えるのは妥当である。
こうした新製品の発売は、間違いなくさまざまな要素に左右される。そして子ども向けスマートウォッチ市場に先に参入しているメーカーは、アップルは簡単に使える製品をつくれて当然だろうと口を揃えている。アップルの製品は、すでにそうした条件をおおむね満たしている。価格も大きな要因になるだろう。アップルだって、そう簡単に価値のある製品を投入しているわけではないのだ。
だが最終的には、こうした動きはフェードアウトしていくかもしれない。新型コロナウイルスのパンデミックがサプライチェーンを混乱に陥れ、企業は大きな被害を被っているからだ。
いまはアップルが新しい主力製品を発売するタイミングではないかもしれない。まったく新しいユーザーを相手にする製品なら、なおさらである。仮にアップルが“Kids Watch”のような製品の開発を進めているのだとしても、いまの情勢を踏まえて発売延期を決断しても無理はないだろう。
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June 06, 2020 at 09:30AM
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