コロナ禍がもたらしたもの、それは働き方の分散だ。このことにより組織運営において悪影響を受けたもの、逆に促進されたものがそれぞれある。 【画像】総務がやるべきこと 悪影響を受けたものとしては、気軽なコミュニケーションがとれなくなったことが代表例である。それにより、特に若手メンバーを中心にメンタル不全の可能性が高まったことに悩む企業も多い。 気軽なコミュニケーションが取れないことは多方面に影響を及ぼす。まず、会社とのつながり感の希薄化を生む。オフィスに出社していたころは、自然に顔を合わせることで生まれていたコミュニケーションが、希薄化していく。会社らしさの体感ができなくなり、同一の空気感に触れることも少なくなっていく。 その結果、モチベーション、さらにエンゲージメントに課題があると感じる企業が増えている。単に個人の「さびしい」「不安」といった気持だけでなく、それらが積み重なり、集合体としての組織における文化や風土の弱体化という課題が浮上してきているようだ。
「可視化」の観点からDXが加速
一方で、コロナ禍により促進されたものがある。いわずもがな「DX（デジタルトランスフォーメーション）」である。働く場所が分散し、テレワークを推し進めていくのに必要となるデジタルツールの活用が一挙に進んだ。テレワークそのものもそうだが、DXもコロナ禍の前から少しずつ促進されていた。それが、ここにきて一挙に進み出したことはコロナ禍における「けがの功名」といえるかもしれない。 働く場の分散により、各自の健康状態、仕事の成果や状況が見えなくなってきたことも追い風となっている。DXの一つの側面は可視化であり、その観点からデジタルツールの導入が進んでいるからだ。デジタルツールを使うことで、ログが残りデータ化される。それにより動きや状況が見えるようになるのだ。データとなれば瞬時に取得・共有が可能となる。 とはいえ、取得できるデータは膨大なものだ。その中で、総務が注目すべきデータはどういったものなのだろうか。 あるIT系企業の総務課長は、Zoomで行う会議の「接続状況」に注目するという。例えば、メンバーによっては会議の開始前に余裕をもって接続する人、あるいは会議直前に接続する人、もしくは開始後になってようやく接続するなど、それぞれ違いがある。 その総務課長によると、余裕をもって接続する人ほど仕事へのモチベーションが高く、開始後に接続するような人はモチベーションが低い傾向にあるとのことだ。もし、後者のようなメンバーがいる場合には、その上長にさりげなく伝達し、仕事の取り組み姿勢に問題はないか確認することもあるのだという。 また、ある通信系企業の健康経営担当者は、チャットの利用量に注目している。あるメンバーのチャットとの利用量が突然増えたり、減ったりといった異常値が表れると、場合によってはメンタル不全の可能性があるのだという。こちらも、先ほどと同様に異常値を発見した場合には上長に伝え、対応を依頼している。 つまり、日々の行動がデジタルツールを使うことで把握でき、そのデータの異常値から何らかの兆候をつかめるのだ。加えて、そのデータと、健康状況、エンゲージメント調査、業績、パフォーマンスなどのデータを掛け合わせることで、さらに確度の高い前兆が読み取れるのではないだろうか。 このように、デジタルツールの活用、DXが進展すればするほど、さまざまなものがログ、データとなって把握できるようになる。今後、総務としては、そのようなデータを収集し、そして掛け合わせながら、顔の見えないメンバー、組織、会社の状況を把握していく必要がある。そうして状況、前兆を早めに察知できれば、先回りして仕掛けを打っていくことができる。そして、その結果がどのようにデータとして現れるか、定点観測していくことで、総務の仕掛けの効果検証もしやすくなるはずだ。
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